freeeとMFクラウド会計、機能の違いは？

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コラム

2018.10.16: freeeとMFクラウド会計、機能の違いは？

freeeとMFクラウド会計、機能の違い

1 freeeとMFクラウド会計について
2 クラウド会計を使うメリットとは
3 freeeとMFクラウド会計、機能の違いは？
4 freeeとMFクラウド会計、入力のしやすさの違いは？
5 freeeとMFクラウド会計、価格の違いは？
6 freeeかMFクラウド：どちらかお悩みでしたらご相談ください

freeeとMFクラウド会計について

freeeとMFクラウド会計、クラウド会計会計の2大巨頭と言えます。

ともに個人事業主や、スタートアップ企業に人気の会計ソフトですが、どちらを選んだらよいか悩まれている人も多いかと思います。

当会計事務所でも、相談を受けることが多くなって来ました。

今回は、機能面、入力のしやすさ、価格の３つから検証してみたいと思います。

クラウド会計を使うメリットとは

そもそも、クラウド会計を導入することで、以下のメリットがあります。

・ブラウザで動くので場所を選ばず確認と作業ができる・常に最新バージョンのソフトが使える

・スマホ用アプリとも連動している

・銀行やクレジットカードの口座情報をオンライン上で紐づけるので、自動的ににデータを読み込んでくれる

ただし、クラウド会計を使うには、インターネットバンキングを利用していることが前提となりますので、申し込んでください。

・一括登録

MFクラウド会計では、仕訳登録を一度に最大で50個までできます。

何回も登録ボタンを押して反応を待つことがないので、効率的です。

一括登録は、freeeにはない機能です。

・自動登録機能

勘定科目の自動化というところに☑を入れると、以後同じ取引が発生したときに自動で登録してくれるのが自動登録機能です。

feeeにはあって、MFクラウド会計にはない機能です。

例えば、「東急でんき」でガス代を支払ったという仕訳を入力します。

光熱費という勘定科目がつきますが、ここで自動化というところに✓を入れると、同じ取引が発生したときにfreeeが覚えていてくれて自動で光熱費として登録してくれるという機能です。

いつも同じ取引内容の仕訳が自動で登録されるととても便利です。

freeeとMFクラウド会計、入力のしやすさの違いは？

freeeは、経理知識のない人でも簡単に使えることをコンセプトに開発されているので、貸方、借方がありません。

簿記の知識が必要ないので、経理未経験の方にとっては、入力しやすい項目となっています。

これは、経理経験者の方にとっては驚きであり、また物足りなく感じるかもしれません。

申告freeeを開発するなど改善されており、簿記に詳しい人でも安心して使えるソフトへと進化していると言えます。

freeeとMFクラウド会計、価格の違いは？

価格は、個人か法人かによっても異なりますが、法人の場合で比べてみたいと思います。

価格は、その価格内に含まれる機能の範囲もあるので、一概に月額だけで高いか安いか言えません。

freeeでは「会計freee」内に請求書作成や経費精算等の機能も含まれていおり、請求書から試算表の作成まで一通りの経理業務ができます。

例えば、請求書を作成すれば、そこから仕訳もワンクリックで生成され、帳簿の作成まで1回の入力ですみ、それらを同会計ソフト内、また料金内で行えます。

一方MFクラウド会計は各サービスを個別に契約する必要があります。「バリューパック」という、会計、請求書、経費、給与、マイナンバーという５つのサービスをセットでも提供しています。

ただし、データが自動連携されていない場合もあるので、インポートしたり、変更があった場合は、両方のデータを修正する必要があるか確認が必要です。

freeeかMFクラウド：どちらかお悩みでしたらご相談ください

freeeとMFクラウド、いずれもそれぞれ優れた特徴があります。どちらにするかは、価格だけで決めるのではなく、その価格内にどの機能までが含まれているか、また自社の事業をどう拡大して行くにあたり、その他ツールとの連携の必要があるかなどを考慮することが重要でしょう。

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この記事を担当した税理士

サイバークルー会計事務所代表横山禎一(よこやまていいち)

保有資格1961年、愛知県に生まれる。1985年同志社大学卒業後、大手化学メーカーに勤務。退社後、1993年に米国のジョージ・ワシントン大学にてMBAを取得。帰国後、外資系企業の経営企画室や財務・経理部に勤務しながら、筑波大学大学院で修士法学取得。2000年に日米合弁のITベンチャーの立上げに加わり、10数億円の資金を集めIPOを目指したが、2003年に倒産。この経験から、会社の倒産を防ぐ税理士・行政書士事務所を設立。起業希望者や起業家をサポートする「日本起業家倶楽部」を立上げ、創業スクールやセミナー・交流会などを主催している。

専門分野税理士、行政書士、MBA

経歴経理体制構築、経営計画サポート

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