コロナ禍の今、クラウド会計ソフトの活用は必須！インストール型会計ソフトとの違いを解説！

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コラム

2021.01.25: コロナ禍の今、クラウド会計ソフトの活用は必須！インストール型会計ソフトとの違いを解説！

経理業務のテレワーク化が思うようにできていない。インストール型会計ソフトを使用しているため出社せざるを得ない。クラウド会計ソフトはテレワーク化になぜ必須なのか、そもそもよくわからない。

☑経理業務のテレワーク化が思うようにできていない。

☑インストール型会計ソフトを使用しているため出社せざるを得ない。

☑クラウド会計ソフトはテレワーク化になぜ必須なのか、そもそもよくわからない。

『コロナ禍』という状況が長引く中、企業としてテレワーク勤務ができる環境を整えているかどうかは、既存社員の定着にだけでなく、優秀な人材の確保にも影響します。

経理業務は、テレワーク化が難しいと言われていますが、不足していると言われている経理人材だからこそ、テレワーク化をすることで、安定した人材の確保が見込めます。

そこで、今回のコラムでは、経理業務のテレワーク化に必須となるクラウド会計ソフトについて解説すると共に、従来のインストール型会計ソフトとの違いを解説します。

1 インストール型会計ソフトとクラウド会計ソフトの違い
2 コロナ禍の今、クラウド会計ソフトの活用は必須！お気軽にご相談ください

インストール型会計ソフトとクラウド会計ソフトの違い

インストール型会計ソフトとクラウド会計ソフトには、主に以下の３つの違いがあります。

その違いから、なぜクラウド会計ソフトが経理業務のテレワーク化に必須なのか解説をしたいと思います。

①インターネット環境への依存度

インストール型会計ソフトは、PCにソフトがインストールされていれば、インターネット環境がなくても使用することができます。そのため、システムのメインテナンス中に使用できなくなるというリスクがありません。

それに対して、クラウド会計ソフトは、クラウドサーバー上にデータを保管するためインターネット環境が整っていることが必須となります。逆を言えば、インターネット環境さえ整っていれば、どのPC、タブレット、スマートフォンからも、ブラウザを立ち上げてクラウド会計ソフトのログイン画面にアクセスし作業ができるというメリットがあるため、テレワーク化をスムーズに行うことができます。

②バージョンアップの利便性

インストール型のソフトでは、バージョンアップは手動で行わなければなりません。しかも、新しいバージョンにする際、追加コストがかかる場合がほとんどです。

それに対して、クラウド会計ソフトは、自動的に新しいバージョンに更新されるので、更新の手間が省かれるだけでなく、常に最新のバージョンをリアルタイムで使用することができるので、テレワーク時でも安心です。

企業の経理に関わってくる税制改正がほぼ毎年行われていることを考えると、クラウド会計ソフトの方が、バージョンアップの手間やコストを抑えられると言えます。

➂定期的にかかる費用

インストール型の会計ソフトは、一度購入をしてしまえば、ランニングコストはかかりません。一方、クラウド型の会計ソフトは月々の使用料がかかかります。

しかしながら、インストール型の会計ソフトはインストールできるPC台数に制限があることがほとんどです。複数名が経理業務に関わり複数のPCにインストールして作業をしなければならない場合は、ソフトを追加購入する必要が発生してしまいます。

特に、経理業務のテレワーク化をインストール型の会計ソフトで行おうとすると、会社のPCと在宅勤務用のPCの複数台にソフトをインストールする必要があります。クラウド型の会計ソフトは、企業間で契約をすれば、どのデジタル端末からでもログインできるので、経理のテレワーク化をスムーズに行うことができます。

コロナ禍の今、クラウド会計ソフトの活用は必須！お気軽にご相談ください

インストール型の会計ソフトとクラウド型の会計ソフトは、それぞれにメリット・デメリットがあるものの、テレワーク化という観点においては、クラウド会計ソフトの活用は必須であると言えます。

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この記事を担当した税理士

サイバークルー会計事務所代表横山禎一(よこやまていいち)

保有資格1961年、愛知県に生まれる。1985年同志社大学卒業後、大手化学メーカーに勤務。退社後、1993年に米国のジョージ・ワシントン大学にてMBAを取得。帰国後、外資系企業の経営企画室や財務・経理部に勤務しながら、筑波大学大学院で修士法学取得。2000年に日米合弁のITベンチャーの立上げに加わり、10数億円の資金を集めIPOを目指したが、2003年に倒産。この経験から、会社の倒産を防ぐ税理士・行政書士事務所を設立。起業希望者や起業家をサポートする「日本起業家倶楽部」を立上げ、創業スクールやセミナー・交流会などを主催している。

専門分野税理士、行政書士、MBA

経歴経理体制構築、経営計画サポート

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